生活案内

京都市は、東山・北山・西山と呼ばれる山々に三方を囲まれた盆地にある大都市です。
794年、この地に平安京が誕生して以来、1000有余年の長い間“都”として、日本文化の中心地となってきたことが、京都の風景や生活において他に例をみない特徴を生み出しました。
文化、観光都市として世界的に有名であり、伝統を基盤にしながら常に新しい文化を生み続け、古典的な中にも自由な雰囲気がかもし出されています。産業界には、技術的に優れた伝統産業が数多くあり、西陣織等に代表される繊維関係の企業が多く、最近では最先端ハイテク産業が注目されています。
また、京都市は約1,460,000人の全人口に対し大学生数の割合が約10%を占めており、「学術都市」としても発展しています。

〔 京都の気候 〕

月別降水量(mm)
1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月
38.5 55.0 84.0 33.5 94.5 73.0 198.5 102.0 91.5 107.5 37.0 39.5 954.5
月別平均気温(℃)
1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月 平均
4.5 4.9 7.7 15.3 18.5 24.6 26.8 28.2 25.3 18.8 11.8 3.9 15.9
月別相対湿度(%)
1月 2月 3月 4月 5月 6月 7月 8月 9月 10月 11月 12月 平均
64 63 62 51 55 62 68 64 65 65 64 61 62

1. 宿舎と生活費

(1) 宿舎

本学では大学近辺の宿舎を紹介しています。宿舎の詳細については、合格通知書と共に送付する書類を熟読の上、その指示に従ってください。
なお、本学で紹介できる宿舎はおおむね以下のとおりです。

① 宿舎のタイプ

●アパート

室内に台所、トイレ、風呂(シャワー)等を備えているもの、部屋だけを借り、設備は共同で使用するものまで様々なタイプがあります。
アパートに風呂(シャワー)がない場合は、公衆浴場(銭湯)を利用します。

●ワンルーム・マンション

室内には台所、ユニットバス、トイレが設置されています。また、他に冷暖房器具、ベッドが備えられている場合があります。ただし、設備が整っているだけに、アパートに比べると家賃が高くなります。

  • ※通常、家具・寝具や冷暖房器具等は設置されていないので、各自で用意しなければなりません。
  • ※部屋の平均的サイズは6畳(9m²)です。

② 費用

●家賃

家賃は一般的に1カ月毎に支払います。1カ月の家賃については下表を参考にしてください。

種類種類 部屋のみ 台所付 台所・トイレ付 共益費
風呂なし 風呂付
アパート ¥20,000~ ¥30,000~ ¥40,000~ ¥45,000~ ¥5,000程度
ワンルーム・
マンション
¥50,000~ ¥5,000程度
  • ※共益費:居住者が共同で使用する設備の維持費。家賃に含まれている場合もあります。
●敷金・礼金

下宿の契約をする際に、家主に対して敷金、礼金を支払う必要があります。

敷金:損害保証や家賃の担保として預けておく保証金。部屋を明渡す際に家賃の滞納分や部屋の補修費を差し引いて返金されます。

礼金:部屋を利用するための謝礼。

  • ※敷金・礼金はあわせて家賃の2~6倍程度です。

(2) 生活費

京都における1カ月の平均生活費は、宿舎代を含めて15万円程度になります。
したがって、1年間京都で生活するためには約180万円の生活費が必要になりますので、この額を念頭において滞在資金の計画を立ててください。

2. 医療保険・傷害保険制度

  • (1) 国民健康保険(強制加入・居住地の役所で受付)
    国民健康保険は市・町・村が運営している医療保険制度で、外国人も加入が義務付けられています。加入者の各種医療費は70%が保険で負担されるため、病院・歯科医院等への支払い額は30%で済むことになります。
    保険料は前年の収入額や居住地によって異なります。京都市の場合、外国人留学生(在留資格「留学」を有する者)の保険料は約18,000円です。
  • (2) 学生教育研究災害損害保険(自動加入・大学で受付)
    大学での授業中または課外活動中に負傷した場合に、保険金が支払われる制度です。
  • (3) 京都市外国人留学生国民健康保険料補助事業(大学で受付)
    この制度は、財団法人京都市国際交流協会が補助金を支払い、外国人留学生の国民健康保険への加入を促進し、経済的負担を軽減する制度です。補助額は1カ月700円ですが、京都市に在住することが義務付けられています。

3. アルバイト

「留学」のビザを所有している外国人留学生は、入国管理局の許可を得れば1週28時間を超えない範囲でアルバイトをすることが認められています。しかしながら、アルバイトのために授業を欠席することは許されません。したがって、アルバイトに頼ることなく、余裕をもって学生生活を送れるよう、経済問題を解決した上で来日することが必要です。